地道に賛同者を募る活動を、各教育主体が円滑にできればそれでよい。

企業戦略の本にはよく、「戦略とは捨てること」「選択と集中が大事」と書かれているが、これは個別の経営主体（今回の場合は、個別の大学）にとっては重要なことだ

生命は、地球環境を相手に、まさに「死ぬ」まで続くゲームをやっているのだ。（中略）そういう、種として対応しきれない環境変化が起こった時、種は絶滅する。生物種の生き残りのための戦略はそれ故、「多様性」となる。寒さに強いもの、暑さに強いもの、土に潜れるもの、空を飛べるもの。皆揃って討ち死にしないよう、いろいろな「生き残りの戦略」を試しているのだ。そこでの鍵は「変化が起こる前から準備する」だ。環境の激変が起こってからでは間に合わない。

僕は教育に関して多様な選択肢が選べれば良い、と思っているのだが、行政主導のトップダウン形式で大学の学びの品質を定義することは危険を感じる。現在、ゆとり教育が問題になっているが、ゆとり教育とは第二次ベビーブームの頃の過酷な受験戦争が社会問題化したときに、提唱された。実際に施行されたのは少子化が進み、大学全入時代が始まってからだった。この頃には学生の学力不足が問題にされるようになっていた。

画一的な価値観ではなく、多様な価値観に支えられた教育。それぞれの人間の多種多様な興味を尊重し、それを育てていくような教育。表面的なものではなく、真に自らが誇れる「実力（競争力）」を身につけられる教育。そういう教育こそを、日本の若者達の為に、我々はこれから作り出していかなければならないのではないでしょうか。もっとも、上記のような教育を実現するためには、教育システムの改革の前に親の改革が必要だ。（記事中に出てくる夫妻は、中高一貫校以外の選択肢を考えていないのだろうか？）